年俸制や業績給の導入が、職能資格制度に何の影響も与えないというわけではない。既存のそれが、同一の職能等級において個人を同質化するものであれば、同一等級の上での個人ごとの業績評価を加えることにより、個々人の一層の個別化を図ろうとする。あるいは既存のそれが、すべての職務や職種を統合した職能等級であれば、専門職制の導入により、その職種に固有の職能等級を設けようとする。そしてこの部分においては、より厳密な意味での業績評価に基づく賃金や昇進の制度を導入しようとする。
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あるいはそれを契約型の雇用とし、既存のそれと切り離した雇用形態を導入しようとする。あるいは職能等級の数を減らし、昇進の基準を厳しくする、あるいは年功的に傾きがちとなる経験の評価の比重を下げ、能力の評価の比重を上げる、それによって本来の能力主義に戻そうとする、あるいはそこに業績評価を加えようとする。こうしたことが現在進行しつつある制度変更であるといってよい。本来の職能資格制度が能力主義を理念とするのであれば、それが年功主義に傾いていたことに対してそれを修正する、そしてそこに業績主義を部分的、漸進的に導入する、といった制度変更が進められている。